「1年未満で辞めた会社、履歴書に書かなくてもいいのかな…」
転職活動を始めようとして、こんな悩みを抱えていませんか？
試用期間中に退職してしまった、入社してすぐに体調を崩した、想像と違いすぎてすぐに辞めた。理由はさまざまですが、1年未満の短期離職は、履歴書に書くべきか書かないべきか、本当に迷いますよね。
「書いたら印象が悪くなるんじゃないか」 「でも、書かないでバレたらどうしよう」 「そもそも調べられるものなの？」
この記事では、人事・採用担当として10年以上のキャリアを持ち、数千件の履歴書を見てきた私が、1年未満の職歴を履歴書に書かない場合のリスク、バレる可能性、そしてどう対処すべきかを、実例とともに徹底解説します。
この記事を読めば、あなたが今抱えている不安が解消され、自信を持って履歴書を作成できるようになります。
結論：1年未満の職歴も基本的には書くべき
先に結論をお伝えします。
1年未満の職歴であっても、原則として履歴書には書くべきです。
理由は以下の3つです。
- 雇用保険や社会保険の記録から発覚する可能性がある
- 経歴詐称として内定取り消しや懲戒解雇のリスクがある
- 誠実さを重視する企業にとって、隠すこと自体がマイナス評価になる
ただし、状況によっては「書かない」という選択肢もゼロではありません。その判断基準と、書く場合の上手な伝え方については、この後詳しく説明していきます。
まず大切なのは、「書かない＝悪」ではなく、「状況に応じた適切な判断」をすることです。
1年未満の職歴を書かない場合のリスク
1年未満の職歴を履歴書に書かずに選考を進めた場合、どんなリスクがあるのでしょうか。
リスク1：経歴詐称として内定取り消しや解雇の可能性
最も深刻なリスクは、経歴詐称とみなされることです。
実際に、入社後に職歴の未記載が発覚し、内定取り消しや懲戒解雇になったケースは存在します。
企業は、履歴書の内容が事実であることを前提に採用判断をしています。そのため、意図的に職歴を隠していた場合、「信頼を裏切った」とみなされ、雇用契約の解除事由になる可能性があるのです。
ある29歳の男性は、3ヶ月で退職した前職を履歴書に書かずに転職活動を行い、無事に内定をもらいました。しかし、入社手続きの際に雇用保険の記録から前職の存在が発覚。企業側から「なぜ記載しなかったのか」と問われ、「印象が悪くなると思って…」と正直に話したところ、「虚偽記載があった」として内定を取り消されてしまいました。
このように、たとえ悪意がなくても、結果的に「嘘をついた」と判断されてしまうのです。
リスク2：選考中に質問されて答えに窮する
面接で「この期間、何をしていましたか？」と聞かれた時、咄嗟に嘘をつくと、話の辻褄が合わなくなります。
特に、履歴書の空白期間が数ヶ月ある場合、面接官は必ずと言っていいほど質問してきます。
実際に転職活動をしていた26歳の女性は、4ヶ月勤めた会社を履歴書に書きませんでした。面接で「前職を辞めてから半年以上空いていますが、この間は何をしていましたか？」と聞かれ、「資格の勉強をしていました」と答えました。すると「どんな資格ですか？」「なぜその資格が必要だと思ったのですか？」と深堀りされ、嘘の話を膨らませるうちに矛盾が生じて、不信感を持たれてしまいました。
嘘は嘘を呼び、最終的には自分の首を絞めることになります。
リスク3：信頼関係の土台が崩れる
たとえバレなかったとしても、入社後に「あの時、嘘をついていた」という事実が心の重荷になることがあります。
実際に、短期離職を隠して転職した32歳の男性は、入社後に「いつかバレるんじゃないか」という不安を抱え続け、仕事に集中できなくなったと話していました。特に、同僚との雑談で「前職の話」になった時、話を合わせるために嘘を重ねることに罪悪感を感じていたそうです。
職場での信頼関係は、仕事のパフォーマンスにも直結します。スタート時点で嘘があると、その後の人間関係にも影響が出る可能性があるのです。
1年未満の職歴を書かないとバレるのか？
「でも、実際にバレるものなの？」
これが一番気になるポイントですよね。正直にお答えします。
バレる可能性は十分にあります。
どのようにバレるのか、具体的なケースを見ていきましょう。
バレるケース1：雇用保険の記録
最も多いのが、雇用保険の加入記録から発覚するパターンです。
転職先の企業は、入社手続きの際に、ハローワークに雇用保険の資格取得届を提出します。その際、過去の雇用保険の加入履歴が確認できる仕組みになっています。
つまり、1年未満であっても雇用保険に加入していた場合、その記録は残っているため、新しい会社の人事担当者が確認すれば、「履歴書に書かれていない職歴がある」ことがわかってしまうのです。
ある人事担当者は「入社手続きで雇用保険の手続きをする際に、記載のない前職が見つかることは珍しくない。その時点で本人に確認し、理由によっては問題にしないこともあるが、悪質と判断した場合は内定取り消しもあり得る」と話しています。
バレるケース2：社会保険（健康保険・厚生年金）の記録
雇用保険と同様、社会保険の加入記録も残ります。
特に、転職先で年金手帳や基礎年金番号を提出する際、過去の加入記録が確認されることがあります。
1ヶ月でも正社員として働いていれば、社会保険に加入している可能性が高いため、その記録から職歴が判明することがあります。
バレるケース3：前職調査（リファレンスチェック）
すべての企業が行うわけではありませんが、一部の企業では「前職調査」を実施することがあります。
特に、金融機関や上場企業、外資系企業などでは、セキュリティや信頼性の観点から、前職の企業に直接連絡を取り、在籍期間や勤務態度を確認することがあります。
この調査で、履歴書に書かれていない職歴が発覚するケースもあります。
バレるケース4：SNSや知人からの情報
意外と多いのが、SNSや共通の知人を通じて発覚するパターンです。
LinkedInやFacebookなどのSNSに、短期で辞めた会社の情報を載せていた場合、採用担当者がそれを見つけることがあります。
また、業界が狭い場合、共通の知人がいて「あの人、以前うちの会社にいたよ」という情報が伝わることもあります。
実際に、IT業界で働いていた27歳の男性は、2ヶ月で退職した会社を履歴書に書きませんでした。しかし、面接を受けた会社の役員が、偶然その退職した会社の関係者で、「あれ、前にうちの取引先にいなかった？」と気づかれてしまいました。本人は「短期だったので書きませんでした」と正直に話しましたが、「最初から書いておくべきだった」と後悔していたそうです。
バレないケースもある？
正直に言えば、バレずに転職できている人もいます。
特に、以下のような場合はバレにくい傾向があります。
- 雇用保険に加入していなかった（アルバイト・短期契約など）
- 業界が全く異なり、人脈が重ならない
- 中小企業で前職調査を行わない
- 人事担当が雇用保険の記録を細かく確認しない
ただし、「バレない可能性がある」ことと、「書かなくても良い」ことは全く別の話です。
バレなければ良い、という考え方は、常にリスクを抱え続けることになります。
どんな場合に書かないという選択肢があるのか
ここまで「書くべき」という前提で話してきましたが、状況によっては「書かない」という選択肢も、完全に否定されるわけではありません。
ただし、それは非常に限定的な場合のみです。
書かなくても良い可能性があるケース
ケース1：雇用保険・社会保険に加入していない短期アルバイト
例えば、数週間だけのアルバイトや、日雇いの仕事など、正式な雇用契約ではなく、保険にも加入していない場合は、記録が残らないため、書かなくてもバレにくいです。
ただし、履歴書の空白期間が長くなる場合は、「この期間は何をしていましたか？」と質問される可能性があるため、答えを準備しておく必要があります。
ケース2：試用期間中の退職で、正式な雇用契約に至らなかった場合
企業によっては、試用期間中は「研修期間」として扱い、正式な雇用契約ではないケースもあります。この場合、雇用保険に加入していないこともあり、記録が残らない可能性があります。
ただし、給料をもらっていた場合は、源泉徴収票が発行されているため、後から確認される可能性もあります。
ケース3：数日〜1週間程度で退職した場合
入社してすぐに「明らかに合わない」と感じて、数日で退職した場合。この場合、雇用保険の手続きも完了していないことが多く、記録が残らないケースもあります。
ただし、この場合も給与が発生していれば、何らかの記録は残ります。
書かないことを選ぶ場合の注意点
もし、上記のようなケースで「書かない」という判断をする場合、以下の点に注意してください。
- 空白期間についての説明を用意しておく
- 面接で聞かれた場合、嘘をつかない（「短期のアルバイトをしていた」など正直に答える）
- 後から発覚した場合のリスクを覚悟しておく
個人的には、たとえ短期であっても、正直に書いた方が精神的にも楽だと思います。
1年未満の職歴を書く場合の書き方・伝え方
「やっぱり書いた方がいいのはわかった。でも、どう書けば印象が悪くならないの？」
ここからは、1年未満の短期離職を履歴書に書く際の、上手な書き方と伝え方をお伝えします。
履歴書への書き方
基本的には、他の職歴と同じように記載します。
例： 令和5年4月 株式会社〇〇 入社 令和5年9月 一身上の都合により退職
ポイントは、事実をシンプルに書くこと。言い訳を履歴書に書く必要はありません。
退職理由の欄がある場合
履歴書によっては、「退職理由」を書く欄がある場合があります。
この場合、以下のように簡潔に書くのがおすすめです。
- 「業務内容が想定と異なったため」
- 「体調不良のため」
- 「家庭の事情により」
- 「キャリアの方向性を見直すため」
長々と言い訳を書くのではなく、一言で理由を示す程度で十分です。
詳しい説明は、面接で聞かれた時に口頭で伝えましょう。
面接での伝え方のコツ
面接で「なぜ短期で退職されたのですか？」と聞かれた時、どう答えるかが重要です。
コツ1：正直に、でも前向きに
嘘をつく必要はありませんが、ネガティブな印象だけを残すのも良くありません。
悪い例： 「上司と合わなくて、もう無理だと思って辞めました」
良い例： 「入社前に想像していた業務内容と、実際の業務が大きく異なっていました。ミスマッチに気づいた時点で、自分にも会社にも良くないと判断し、早期に退職を決断しました。この経験から、企業研究の重要性を痛感し、今回は御社の事業内容や社風について、十分に理解した上で応募させていただきました」
このように、「反省→学び→今後の行動」という流れで話すと、前向きな印象を与えられます。
コツ2：責任転嫁しない
他人や会社のせいにする発言は避けましょう。
悪い例： 「会社が求人票に嘘を書いていたんです」
良い例： 「自分のリサーチ不足もあり、入社後にミスマッチに気づきました」
自分の反省点も含めて話すことで、誠実さが伝わります。
コツ3：「なぜ今度は長く働けるのか」を説明する
面接官が最も気にしているのは、「またすぐ辞めるんじゃないか」という点です。
そのため、「今回はなぜ長く働けると思うのか」を具体的に説明することが重要です。
例： 「前職では、事前の企業研究が不十分で、業務内容を十分に理解しないまま入社してしまいました。今回は、説明会やOB訪問を通じて、実際の業務内容や社風を詳しく確認し、自分のキャリアプランと合致していることを確認した上で応募しました。また、前職での経験を通じて、自分が何を大切にして働きたいのかが明確になったため、今度は長期的に貢献できると考えています」
このように、具体的な根拠を示すことで、説得力が増します。
成功例：短期離職を正直に話して内定をもらったケース
実際に、短期離職を正直に話して、内定をもらった方の事例を紹介します。
28歳の女性、Aさんは、新卒で入社した会社を3年勤めた後、転職した会社をわずか5ヶ月で退職しました。理由は、業務内容が想定と大きく異なり、精神的に追い詰められたためです。
Aさんは、次の転職活動で、この5ヶ月の職歴を履歴書にしっかり書きました。面接で理由を聞かれた際、以下のように答えました。
「前職では、営業職として応募したのですが、実際には営業サポート業務がメインで、自分が思い描いていたキャリアとは異なりました。入社後、上司に相談しましたが、配置転換は難しいと言われ、このまま続けても自分の成長に繋がらないと判断し、退職を決断しました。今回の転職では、同じ失敗を繰り返さないよう、業務内容を詳しく確認し、実際に働いている方の話も聞いた上で応募しました。御社では、自分の強みである提案力を活かせる営業職として、長期的に貢献したいと考えています」
この説明に対し、面接官は「正直に話してくれてありがとう。短期離職は気になるけど、理由も納得できるし、今回はしっかり準備してきたことも伝わった」と評価し、無事に内定をもらうことができました。
Aさんのケースから学べるのは、「隠さず正直に話す」「反省と学びを示す」「今後の展望を具体的に伝える」ことの重要性です。
よくある質問
Q1：複数回の短期離職がある場合、全部書くべき？
A：はい、基本的には全て書くべきです。複数回の短期離職がある場合、隠すとさらにリスクが高まります。ただし、面接では「なぜ短期離職を繰り返したのか」「今度はなぜ長く働けると思うのか」を、より丁寧に説明する必要があります。
Q2：派遣社員やアルバイトの短期職歴も書くべき？
A：正社員としての職歴ではない場合、書くかどうかは状況次第です。ただし、その期間が長い場合や、応募職種に関連するスキルを得た場合は書いた方が良いでしょう。逆に、数週間程度の短期バイトであれば、書かなくても問題ないケースが多いです。
Q3：体調不良で短期退職した場合、正直に書いて良い？
A：体調不良が理由の場合、「現在は完治している」ことを明確に伝えれば問題ありません。むしろ、隠して後から発覚する方がリスクが高いです。面接では「現在は健康で、業務に支障はない」ことを強調しましょう。
Q4：試用期間中の退職は書かなくても良い？
A：試用期間中であっても、雇用保険や社会保険に加入していた場合は記録が残るため、書いた方が安全です。ただし、数日で退職した場合など、保険に加入していないケースでは、書かない選択肢もあります。
Q5：短期離職を書いたら、必ず落ちる？
A：いいえ、そんなことはありません。短期離職があっても、理由が納得できるものであれば、採用される可能性は十分にあります。特に、スキルや経験が評価される職種では、短期離職よりも「何ができるか」が重視されます。
まとめ：誠実さが一番の武器
1年未満の職歴を履歴書に書くべきか、書かないべきか。
この記事で一貫してお伝えしてきたのは、「基本的には書くべき」ということです。
理由は、リスクを避けるためでもありますが、何より「誠実さ」が転職活動において最も大切な武器だからです。
短期離職は、確かにマイナス要素です。でも、それを隠して入社しても、心の中にずっと不安を抱えることになります。
それよりも、正直に事実を伝え、「なぜそうなったのか」「そこから何を学んだのか」「今度はどう活かすのか」を誠実に説明する方が、長期的には良い結果に繋がります。
実際、採用担当者の多くは「完璧な経歴」よりも「誠実な人柄」を重視しています。短期離職があっても、正直に話し、前向きな姿勢を示せば、理解してくれる企業は必ずあります。
あなたの転職活動が、誠実さをもって進められ、納得のいく結果に繋がることを心から願っています。
迷った時は、「後悔しない選択」を。そして、自分自身に正直に。
きっと、あなたを必要としてくれる企業と出会えるはずです。
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